オルガンをYahooで調べてみたら…

カスタム化は欠かせないHIDライト

新車を購入すると、カスタムパーツなどを装着して、デザインの変化を楽しんでみたくなるのではないでしょうか。そんな方にオススメしたいのが、HIDタイプのライトです。基本的についているライトとは異なり、光の色が青色を帯びたものになるので、夜間走行時にはとても美しく見えます。 HIDタイプのライトは値段も安くてため、いくつか試してみるのもいいでしょう。
最近は家電店などで、LED電球などをよく見ることができます。今でも、広く多くの家庭で使われている白熱電球よりも少ない消費電力で白熱電球よりも明るくなるのがLED電球です。今後数ニョンハミョンほぼすべての家庭がLED電球になるのではないでしょうか。私も一人暮らしを始めると、家庭のすべての電球をLED電球しようと思っています。今はまだ白熱球ボールよりLED電球が高くなりますのちのち安くなるので、手が抜けになるでしょう。楽しみですね。
９日に開催された上海市の２０１１年建設交通作業会議で、同市が２０１１年からの５年間で住民の居住条件を一層改善し、中・低所得層向け住宅約１００戸を提供する計画であることが分かった。

同市都市農村建設・交通委員会の黄融主任によると、市は今後５年間の第１２次５カ年計画期間中、中・低所得層向け住宅の増加を最重要課題とし、格安賃貸住宅とエコノミー型住宅、公共賃貸住宅、移転市民向け住宅など各種の中・低所得層向け住宅を含む約１００万戸の住宅供給を通して市の中・低所得層の住宅難を大きく改善していく方針だ。

また、建築分野での省エネを強化し、省エネ基準を次第に高めて、既存建築物の省エネ改造面積を４０００万平方メートルとする。

（翻訳　崔蓮花／編集翻訳　恩田有紀）

【関連記事】
[特集]中国不動産市場の行方は？　投機マネーに高い壁
家「買う？買わない？」　消費者に３つの迷い
北京、下半期の不動産税導入を示唆


北朝鮮が全世界を相手に食糧支援を要求していることが明らかになった。

外交消息筋は９日、「北朝鮮は昨年末からアフリカの国を除いて、米国や国交を結んでいる欧州・東南アジア国家、国際機構などに食糧支援を要求している」と述べた。また「北朝鮮が食糧を要求していない国や機構が探すほうがはるかに早いほど、無差別的に食糧支援要求に出ている状態」と伝えた。

政府当局者も「北朝鮮は先進国の米国や欧州国には無償で、東南アジアなど開発途上国には『後ほど返す』として食糧支援を要求している」とし「こうした動きは最近ますます激しくなっている」と明らかにした。また「現在まで北朝鮮の食糧支援要求に応じた国や機構はないと把握している」とし「北朝鮮は米国を除いて、日本など国交がない国には食糧支援を公式的に要求していない」と話した。

政府当局者は「北朝鮮が世界食糧計画（ＷＥＦ）に報告した内容によると、昨年の食糧生産量は０９年（４１１万トン推定）より３％ほど増えた」とし「北朝鮮がＷＦＰに報告する数値は実際より少ない可能性が高いため、実際の生産量はそれより多いはず」と述べた。このため政府は、北朝鮮が食糧不足というよりも、「強盛大国入りの年」と設定した来年に合わせて、食糧を備蓄するために全面的外交に乗り出したと推定していると、この当局者は説明した。

外交消息筋は、北朝鮮の米国に対する食糧支援要求に関し、「先月ニューヨークで米国国際開発援助庁（ＵＳＡＩＤ）と国連北朝鮮代表部側が会った。この席でＵＳＡＩＤ側は北朝鮮に『食糧支援が再開されるには、０８年に朝米間で合意した全面的かつ透明な食糧支援モニター条件を全面的に受け入れるべき』と要求し、北朝鮮は前向きに検討するという意向を表した」と説明した。

一方、日本の朝日新聞は９日、北朝鮮が食糧調達のために中国に多数の貿易商を派遣していると報じた。これによると、北朝鮮の各省庁と軍の傘下にある３００余りの貿易会社が北京に約１０００人、上海に約６００人、地方の拠点都市別に１００−２００人ずつ派遣している。貿易商らは１人当たり年間５０００−６万ドルほど本国に上納し、残りは取引費用や生活費として使っている。

【関連記事】
李大統領、対北コメ支援 「５キログラム」アイデア
延坪島砲撃で「北支援を中断すべき」意見が２倍に
国家人権委員会「政府は北朝鮮向け放送とビラ散布を支援すべき」
「中国の対北朝鮮支援は失敗」
北朝鮮、肥料支援の中断で「人糞屋」登場


トヨタ自動車の急発進事故に電子制御装置はいかなる関係もない、という米国政府の調査結果が出てきた。ラフード米運輸長官は８日（現地時間）の声明でこのように明らかにした。

ラフード長官は「この１０カ月間、運輸省傘下の米高速道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）と米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の専門家が急発進事故の原因を調べた結果、電子制御装置ではいかなる問題点も見つからなかった」と述べた。また「トヨタ車の急発進事故原因は物理的なものかどうか分からないが、電子的なものではない」と説明した。

ＮＡＳＡのエンジニアらは急発進が発生した自動車９台を対象に詳細な調査を行った。２８万個の電子制御装置ラインを一つひとつ点検した。さらに電子制御装置に電磁波を集中的にあてた後、誤作動を起こすかどうかも調べた。しかし電子制御装置に異常現象が見られなかった。

調査を行ったＮＡＳＡエンジニアのマイケル・カーシー氏は「トヨタの電子制御装置は二重になっていて、一つが故障してももう一つが作動するように設計されている」とし「一つでも誤作動が起これば、車のコンピューターに痕跡が残ることになるが、これが見当たらなかった」と説明した。

ＮＨＴＳＡは、電子制御装置の異常による急発進事故が発生した例をさらに調べた結果、ほとんどが運転手のミスと確認された、と明らかにした。運転手がブレーキを踏むところ、誤って加速ペダルを踏んだということだ。

しかし昨年のトヨタ車リコールのもう一つの原因となった加速ペダルと運転席フロアマットの欠陥は問題があることが確認されたと、ＮＨＴＳＡは強調した。トヨタは０９年末から昨年初めまで米国だけで８００万台の車をリコールし、欠陥の申告が遅れたという理由で米当局に４８８０万ドルの課徴金を支払っている。

米当局の発表後、ニューヨーク株式市場でトヨタの株価は４％上昇した。昨年のリコール悪夢から抜け出すというウォール街の楽観的な見方も出ている。

しかし米国と日本の世論は異なる。日本では米自動車業界の「トヨタたたき」だったという陰謀説まで出ている。米ビッグ３が破産危機を迎えている間、トヨタが躍進し、これをけん制するための世論裁判だったということだ。これに対し、米消費者団体は政府の調査が不十分だとし、追加の調査を要求している。

一方、トヨタの２０１０年度の営業利益はホンダを下回る見込みだ。朝日新聞などによると、トヨタ自動車は８日の実績発表で２０１０年度の営業利益予想値を５５００億円に上方修正した。これは０９年度（１４７０億円）比３．７倍。しかしホンダの２０１０年度の営業利益は前年比７０％増の６２００億円と予想されている。

【関連記事】
トヨタのリコールが韓国消費者に与えた贈り物（１）
【写真】起亜の新型「モーニング」…「トヨタ軽自動車と比べても自信」
「販売不振の状況でトヨタも原則打ち破る」
トヨタ「クラウン」は１３世代目…長寿モデルの「名品ＤＮＡ」
宿命のライバル…現代アバンテｖｓトヨタカローラ